印刷業の原価計算を正確に算出すると正確な月次決算が実現します。
印刷会社に勤務していた時、社長から「実際利益で報償制度をやりたいので次月の５日までに正確な月次決算を出してほしい」と言われ、３年がかりで実現した経緯を披露します。

原価計算の種類
　原価計算には計算方法のちがいから総合原価計算と個別原価計算があります。　家電や自動車のような単一製品の製造ラインでの原価計算は一定期間に何個の製品をどれだけの費用で製造したかを集計し、１個当たりいくらで製造できたかを算出するのが総合原価計算です。印刷物は製造工程が多く、１個あたりの生産期間が短いので総合原価計算では個別の損益が把握できません。印刷物には１受注品毎の生産原価を個別に集計して粗利益を算出する個別原価計算が必要です。個別原価計算には標準原価計算と実際原価計算があります。標準原価計算は各工程、例えば、印刷の製造単価は１枚当たりｎ円ｎ銭と標準原価を設定し、印刷サイズや印刷枚数の違いに格差をつけて標準単価表をつくるのが一般的です。実際原価計算は各工程の時間単価または分単価を定期的に算出し、個別の受注品ごとに要した時間に時間単価をかける計算方式です。例えば、印刷の場合でもある受注品の印刷のために前準備から後処理まで何分かかったかを集計するだけです。枚数やサイズは関係ありません。使われた時間がコストなのです。特に、プリプレス部門における原価計算には標準原価計算は不向きです。校了までに発生する追加・変更を予測することは困難だからです。原価計算にはこの他部門別原価計算があります。組織の拡大とともに製造工程が成長して部門が形成され、管理できる範囲内の部門が組織されてゆきます。部門別原価計算は製造部のなかでも非生産部門費の配賦基準の設定が必要になります。生産部門として採算がとれているか、赤字ならばどれだけ赤字なのかを把握することは非常に重要なことです。採算を見るには一定期間にその部門が消費した直接費、間接費（非生産部門の配賦分を含む）を社内振替価格から差し引いた額に仕掛金額を加えた額になります。