組織の情報共有に動画が効く

組織の情報共有に動画が効く
 インターネット環境の高速化・大容量化などに伴い、ますます身近な存在となっている動画コンテンツ。スマートフォンやPCでWebサイトなどをブラウジングしていると、自然と動画を見かける機会が増えている。

 これは感覚的なものではなく、実際にインターネットを流れるトラフィックの大半は動画コンテンツが占めている。総務省が公表した情報通信白書(令和元年版)によれば、世界中の全IPトラフィックに占める動画の割合は、2017年時点でも75%、2022年には82%まで増える見込み。

 ネットで動画といわれてすぐに思い浮かぶのは、YouTubeなどの動画共有サービスや、Netflix、あるいは民放各社が取り組んでいる見逃し配信といったコンシューマー向けの映像配信サービスだろう。しかし、ネット上の動画コンテンツはエンターテインメントの分野に限られたものではない。広告やマーケティング、自社製品やサービスの紹介、あるいは社内向けの教育・トレーニング教材など、企業や組織における情報共有の新しい形としても活用が広がっている。テキストや画像に比べ、動画が持つ情報量は格段に大きいから。